「お金を借りるための手段」として、真っ先に何を連想するでしょう?
多くの方は、カードローンを思い浮かべるかもしれませんね。

ただ、お金を用立てる手段は、何もカードローンだけとは限りません。

無職なのに緊急でお金が必要になってしまった

無職だった時、何らかの理由で緊急にお金が必要になって困った経験があるかもしれません。

むしろ、無職の人こそ借入が必要になりやすいケースが多いのではないでしょうか。

しかし、銀行や消費者金融のカードローンは、お金を貸して返済してもらうことで成り立つ商売。

借りる側に「返済能力がある」と認めた人にのみ、融資を行っています。

無職の人であれば、どの金融機関でも「返済能力」という点で二の足を踏みます。

そのため、仮に申し込んだとしても、貸し倒れのリスクを考えて審査に落ちるケースがほとんどでしょう。

ここで、こんな疑問が出てくると思います。

疑問

「じゃあ無職でお金を借りたいときはどうすればいいの?」

最初にも書いたように、「お金を借りるための手段」として多くの人が最初に思い受けばるのがカードローンです。

ただ、「お金を借りる手段は、なにもカードローンだけではない」ということに気づかない人は意外と多いもの。

無職の人であれば、確かにカードローンでの借入は難しいでしょう。

しかし、それ以外の方法を使えば、お金を調達することができるかもしれません。

この記事ではカードローンに限らず、無職の人がすぐにお金を用意する方法について詳しく紹介していきます。

無職にもいろいろある

終身雇用制度が崩壊している現在、仕事を失うきっかけは様々でしょう。

無職になってしまう主な理由

無職になってしまう理由には色々とあります。
その中でも主だったものをあげてみましょう。

  • 解雇
  • 倒産
  • 病気
  • 家庭の事情
  • 就活の失敗
  • 人間関係の悪化

会社都合で離職せざるをえない場合もあれば、自己都合で離職する方もいらっしゃいます。
いずれにしても、仕事を失うというのは大きな不安を感じるものですよね。

それでも生きていくためには、少なからずお金が必要となります。

お金を工面するために、カードローンなどで借入をしなければならない状況も少なくないでしょう。

ただ、そういう人は融資を受けることが難しく、断られ続けた結果八方塞がりになりやすい傾向にあります。

無職もいろいろ。無職の定義とは?

文字通り「職(仕事)がない人」のことを「無職」と言います。
例えば、次のような人のことです。

  • 退職して、会社から籍がなくなった人
  • そもそも就業経験がない人(ニート)
  • 専業主婦
  • 年金受給者
  • 学生

最初に「退職して、会社から籍がなくなった人」と書きました。
上記のような書き方をしたのには理由があります。

辞める前に有給休暇を消化している人は、厳密には無職ではないためです。

会社勤めをして一定期間が経過すると、有給休暇が付与されます。
(会社によっては、入社後すぐに付与されるケースもあり)

中には、消化できなかった休暇を、翌年度に1~3ヶ月分繰り越している人も。

そういう場合、引き継ぎなどが終わってから残りの有給休暇を消化して退職します。

そういった場合は、出社していなくても厳密にはまだその会社に籍があるわけです。

学生は「学業に専念している人」なので、厳密には無職ではありません。
ただ、ここでは便宜上無職に含めています。

企業に属さず働いていれば「個人事業主」扱いになる

その他、不動産収入で生活している人やフリーランスとして働いている人などがいます。

これらの人は、企業に属していないため「個人事業主」と分類されます。

個人事業主であれば無職にはならないため、カードローンの申し込み対象です。

ただし、個人事業主は収入が不安定で継続する保証もありません。
そのため、カードローンの審査では立場が弱く、やや不利となりやすい傾向にあります。

無職でもカードローンを利用できる人とは?

先にも書いたように、無職だとなかなか審査に通りにくい傾向にあることは確かです。

ただ、場合によっては利用できる可能性もあります。

ここでは、無職とカードローンの関係性について書いていきます。

無職であっても、利用できる可能性がある人は?

有給消化中の人

退職する人の中には、在職時に有給休暇を繰り越したことで1ヶ月~3ヶ月分残っている人も少なくありません。

そういった場合、引き継ぎなどが終わって出社の必要がなくなったら、有給休暇を消化して退職します。

一般的には、退職届を出すと「退職日の翌日からは無職」と思われるかもしれません。
しかし、契約上は有給休暇を消化するまで、元の会社に籍が残っている状態です。

その場合、カードローン申込時に勤務先として記入することができます。

つまり、「会社に所属している」というステータスが使えるわけです。
活用できるものは、どんどん使いましょう。

ただし、申込時には退職予定である旨を伏せておいて下さい。

学生

学生であれば本人に収入がない場合でも、契約時に親が連帯保証人になることで融資を受けられる可能性があります。

また、アルバイト収入があれば、消費者金融で融資してもらえる可能性もあるでしょう。
ただし、総量規制があるため、借入上限額は少なめになります。

ただし、一部の銀行では学生を申込対象外にしているケースも見受けられます(※)。
審査申し込み前に確認することが必要です。

※アルバイト収入があっても、同様に対象外となるケースもあります。

専業主婦(主夫)

専業主婦(主夫)も、基本的に本人収入はありません。
そのため、消費者金融では総量規制の関係で借入は不可能です。

しかし、配偶者に安定継続的かつ十分な収入があれば、銀行カードローンでお金を借りることができる可能性もあります。

ホームページの申込対象に記載があるので、確認してみて下さい。

年金受給者

銀行カードローンの一部で、年金受給者への融資を行っている場合があります。

ただし、定年退職年齢となる60歳~65歳以降であれば審査対象外となる金融機関も多いのが実情です。

審査を申し込む前には、対象年齢をきちんとチェックするようにしましょう。

分類上「個人事業主」になる人

収入があるので「無職」にはなりませんが、定職についているとも言えない人がいます。

こういう人は「個人事業主」に分類されます。

個人事業主は、どのようになるのでしょうか。

いくつか事例をあげて、説明していきたいと思います。

不動産収入などを得ている家主

本人が会社に勤務したり、事業を行ったりしている場合でなくても、所有する土地にアパートや一戸建てを建て、そこを人に貸すことで不動産収入を得ている人もいるでしょう。

こういった所得は、「不動産所得」になります。

不動産所得で生計を立てている人は、審査時に「個人事業主」に分類されます。

どのように判断されるかはカードローン会社の判断によるものの、このような家賃収入は一種の「安定継続収入」と判断される可能性もあります。

そうなると、審査に通過してお金を借りることも可能になるかもしれません。

しかし、不動産収入は借り主が退去すると途絶えてしまう収入源です。

先にも書いたように業者の考え方ひとつですが、上記のような点をマイナスに判断されることで「安定継続収入」と認められないケースも。

カードローンの審査では「個人事業主」と分類される確率が高いのが実情です。
一般の会社員と比較すると、審査通過率もやや低くなるかもしれません。

株やFXで収入を得ている人

株式投資やFXという言葉を聞いたことのある方も多いでしょう。
こうした投資で得た利益を主な収入源にしている人のことを、「投資家」と呼びます。

こういった方々も、審査上は「個人事業主」に分類されるでしょう。

ただ、投資家の場合は絶対に不可能というわけではないにしろ、審査通過の難易度はかなり高いといえます。

その根拠としては、投資収入が非常に不安定である点です。

例えばある日の利益が100万円だったとしても、その翌日は200万円以上の損失につながるという可能性もあります。

銀行や消費者金融会社側から見ると、収入に波があると判断され、そういった人たちにお金を貸し付けるのはリスキーだと判断されてしまうかもしれません。

そのため、審査にも通りにくくなってしまいます。

ネットビジネスや在宅ワークで収入を得ている人

近年では会社に属することなく、自宅でパソコンを使って仕事を行い生計を立てている人も少なからずいらっしゃいます。

ネットビジネス・在宅ワークの代表例
  • アフィリエイト
  • ライティング
  • WEBデザイン
  • システム開発
  • プログラミング

これらは、パソコンがあれば場所を問わずに行えることが特徴です。

在宅ワークは1台のパソコンがあればできるので、会社の仕事を自宅でやっている人もいますが、先にも書いたように上記のような仕事を企業に属さずに行っている人が増えています。

これらの仕事を特定の企業に属さずに行っている人も、分類上は「個人事業主」扱いです。

先にも書いたように、個人事業主は収入が不安定で保障がありません。

そういった点から、カードローンの借入ではもともと弱い立場にあり、一般の会社員と比べるとやや不利なのが実情です。

個人事業主だからこそ、しっかりと収入などのアピールを!

何度も書いているように、個人事業主は一般の会社員と比べると審査でも不利になりやすい立場です。

ただ、まったくの無収入というわけではありませんし、中には一般の会社員以上の収入を得ている人もいることでしょう。

では、個人事業主の方がカードローンの審査通過率を少しでも上げたいと思ったら、どのようにすればいいのでしょうか。

有効な方法は、下記の2つになります。

  • 確定申告書や納税証明書など収入証明書類を提示する
  • 連帯保証人を用意する

個人事業主が審査で弱い立場に立ちやすいのは、「収入が不安定」と見られてしまいやすいためです。

それを補うためには、アピールできる何かが必要となります。

その武器が、上の2つになるわけです。

収入証明書類があれば、確実に収入を得ていることを客観的に証明できるので、「お金を貸しても、確実に返してもらえる」という印象を持たれやすくなります。

また、連帯保証人を用意しておくことで「万が一、本人が返済不能となっても、代理で返済してくれる人がいる」という安心感が生まれるでしょう。

連帯保証人を用意するのはなかなか難しいかもしれませんが、収入証明書類は自分で用意できます。

収入証明書類だけでも用意できるようにしておきましょう。

その他、在籍確認時には固定電話番号が必要です。

オフィスと自宅が兼用となっている場合は、固定回線を用意しておいて下さい。

カードローンの利用が厳しい人とは?

これまでは、無職と呼ばれる人の中でもお金を借りられる可能性のある人について、解説をしてきました。

問題となるのは、次のような人たちです。

  • 退職してから数年経過している人
  • 就業経験のない「ニート」と呼ばれる人

こういった人たちは、もっともお金が必要となる機会も多いでしょう。

しかし、カードローンを使ってお金を借りるのは厳しいと思われます。

家族と暮らしていて、保護者が連帯保証人となるのであれば、まだ借りられる可能性もあります。

しかし、1人暮らしで連帯保証人を用意できない人であれば、まず審査通過は困難と考えていいでしょう。

これについては、退職して数年経過している人も、ニートも同様です。

カードローン以外で試せる方法がある!

ただ、「それでもお金を借りなければならない」という人もいることでしょう。

保護者や配偶者のサポートが見込めない人であっても、カードローン以外で利用できる方法があります。

そのような状況に陥ってしまった場合は、下記の方法を試してみて下さい。

クレジットカードのキャッシング

もしかしたら、学生時代や在職中に作ったクレジットカードがあるかもしれません。

審査によってはつかない場合もありますが、キャッシング枠がついている可能性は高いでしょう。

念のためにチェックしてみて下さい。

クレジットカードは発行時に審査が完了しているので、ATMですぐに借入可能です。

ただし、カードローンと比べると金利は割高になります。

その他、分割返済にするとリボ払いになるため、総支払額が高くなりがちです。

また、毎月の返済額が一定となるため、計画的に利用しないと返済が長々と続くことになりかねません。

品物を担保として、質屋からお金を借りる

自宅にパソコンやテレビ、貴金属類など物価的な価値が高いものをお持ちですか?
お持ちであれば、質屋に入れるとお金を借りることができます。

近くに質屋があれば、質屋に持ち込むことが可能です。

近くに店舗がない場合でも、品物によってはキャッシュというアプリを使ってお金に変えることもできるでしょう。

品物を取り戻すためには、借りたお金に利子をつけて返済することが必要となります。

返済できない場合でも、担保に差し出した品物が流されるだけなので、多重債務や自己破産につながることはありません。

ただし、借りられる金額は相場より低いのが実情です。

また、質屋側で売ることとなった際に元が取れる程度の金額となってしまうことに注意が必要です。

友達や家族・親戚に借りる

連帯保証人を用意するのは難しいかもしれませんが、困った時にお金を貸してもらえそうな友人や家族・親戚がいるのであれば、事情を説明して貸してもらえるようお願いしてみるのも1つの方法です。

友達や家族・親戚間の場合は個人間でのやり取りとなるため、何かとトラブルになったり人間関係に影響しやすいため、あまりおすすめできませんが、どうしてもという場合は考えてみてもいいでしょう。

生命保険の契約者貸付

学生時代や在職中などに、加入していた保険はありませんか?
今も加入しているなら、まとまったお金を用意できる可能性があります。

生命保険の「契約者貸付制度」を利用するのです。

解約すれば解約返戻金というお金を受け取ることができますが、その代わりに保証が受けられなくなります。

そんな時に、契約者貸付制度を利用すると、解約することなくお金を用意できます。

契約者貸付というのは、この解約返戻金を元手に借りる制度で、カードローンよりも低い金利で借りられるのが特徴です。

だからといって頻繁に利用しすぎると、解約時に解約返戻金が受け取れなくなるので注意して下さい。

不動産や株券を担保にして借りる

不動産や株券をお持ちの場合は、それらを担保にして貸付を受けることができます。

不動産や株券の価値を反映しているので、信用力が高ければ大きな金額の融資を低金利で受けやすくなる点がメリットです。

また、通常のカードローンと違って事業資金として利用できるので、個人で融資を受けた場合でも事業に利用することができます。

ただし、低金利で返済できる反面、一括で返す場合には違約金が設定されてしまう場合があります。

万が一、返済できなくなった場合は不動産や株券を失うこととなりますが、契約時よりも下落しているなどの理由で返済額に満たなくなってしまったら、その差額分を返済する必要が出てしまう点がデメリットです。

その他、不動産や株券を担保にする場合、鑑定や調査に時間がかかるため、1週間~10日ほど時間がかかってしまいます。

その他、お金を用意する方法について、この記事も参考にしてみて下さい。

今日中に【お金】現金が必要なときはこれ!今すぐお金を用意する20の方法

時間に余裕があるならアルバイトをしてみよう!

もしも時間に余裕があるのであれば、週に1日でもいいのでアルバイトをしてみましょう。

週に1日、月収1万円であっても、審査対象になるのです。

最近は、パート・アルバイトでも在宅ワークや在宅勤務制度を取り入れています。
外で働くことに抵抗があるのであれば、そういった方法もあります。

どこかの企業に属して働いているだけで、信用情報上のレベルは格段に上がるのでおすすめです。

その他にも、何か特技があればその腕を活かして稼ぐという方法もあります。

申し込むならある程度勤続年数が経ってから

前にも書いたように、アルバイトでもいいのでどこかに属することで属性は大きく上がります。

ただ、入社したばかりの時期は、あまり評価されにくい傾向にあります。

これは転職者にも言えることですが、勤続年数が短い人は「すぐに辞めそう」と思われてしまいがちです。

無職からアルバイトを始めていきなり申し込むのではなく、半年~1年くらい勤務してから申し込むことをおすすめします。

無職であればなかなかスマホやパソコンも買えないと思いますが、ある程度収入が入ってきたらそういうものも購入できるようになってくるはず。

自分専用のものを持つことができれば、誰にも知られることなく申し込めるようになります。

オススメのカードローン会社

実際にカードローンを申し込むのであれば、初心者なら以下の業者をおすすめします。

低金利でなおかつ大手企業が運営しているカードローンなので、信頼性・サービス面で非常に安心です。

またアルバイトで一定の収入がある人は無職とはいいません。

審査対象にも含まれるので、カードローンで借りる事は可能です。

※カードローンを申し込む時は上限金利を確認してください。
はじめて申し込まれる人が下限金利を適用されることはありません。

1位プロミス
プロミス縦

無利息期間 はじめての人は30日間無利息※P1
実質年率 17.8%
限度額 500万円

低金利&即日融資も可能
返済額を少しでも減らしたい人におすすめ。
審査時間は最短30分&最短1時間で即日融資も可能。

プロミス縦ランキング

2位アコム
アコム縦

無利息期間 はじめての人は30日間
実質年率 18.0%
限度額 800万円

はじめての方は最大30日間も金利が0円となります。ネットで契約まで可能なのでわざわざ店舗に行く必要はありません。
アコム縦ランキング 即日

3位SMBCモビット

無利息期間
実質年率 18.0%
限度額 800万円

全てWEBで完結するモビット。
10秒簡易審査ができる人気のカードローン
モビット縦ランキング

※P1:※メールアドレス登録とWeb明細利用の登録が必要です。

失業して間もないのであれば、失業保険で乗り切ろう!

会社員の場合、在職中は雇用保険へ加入しています。
給与明細を見れば、必ず控除されているはずなのでチェックしてみましょう。

自己都合退職か会社都合退職かいずれかによって受給できるタイミングは異なるものの、失業保険を受け取ることが可能です。

まだ申請していない人は、ハローワークで申し込んでおいて下さい。

失業保険を受けるためには、下記条件に合致していることが必要です。

  • 退職してから1年以内である
  • 再就職のために行動する意思がある
  • 会社の雇用保険に加入している

申請が受理されて、受け取り開始までの期間は下記の通りになります。

  • 自己都合退職の場合:申請受理から3ヶ月後
  • 会社都合退職の場合:申請受理から数日程度

自己都合で退職した場合は3ヶ月かかるので、できるだけ早めに申請しましょう。

受け取ることができる金額は、給与の4割~8割が相場となります。

最終手段として、生活保護や福祉制度の利用を検討してみよう

これまでに紹介した手段を使っても借りられなかった場合は、各種福祉制度(セーフティーネット)の利用を考えてみるといいでしょう。

お住いの市区町村役場の福祉課などで、下記のような制度が利用できます。

  • 生活福祉資金貸付制度
  • 生活保護

生活福祉資金貸付制度というのは、各都道府県の社会福祉協議会が実施している貸付制度です。

連帯保証人が用意できれば無金利で、保証人がいなくても1.5%という低金利で融資が受けられます。

また、借入から最大6ヶ月間は返済猶予措置が設けられ、返済が免除される期間があるのが特徴です。

生活保護は、病気などで働けない人に医療費や生活にかかるお金(家賃など)を扶助して、生活を支援する制度です。

これらの制度は、困窮者の生活を支援するために寄与する福祉制度です。

しかしながら、本来であれば本人の努力で何とかなる状況にもかかわらず、強引に生活保護を受け取ろうとする、モラルハザード的行為が横行しています。

こうしたことが大きな社会的問題になっている側面は、無視できないでしょう。

まずは、自分の力でできることをすべて行ってみることが先決。

その後、これらの制度を検討するようにして下さい。

まとめ~カードローンは便利だが、今の状況を脱却する手段も考えよう!

無職の人でも、連帯保証人を立てることができれば利用できる可能性もあります。

しかし、1人暮らしで連帯保証人も用意できない場合、カードローンの利用はほぼ不可能です。

仮に連帯保証人をつけて借りることができたとしても、無職であれば返済もままならないでしょう。

カードローンは、上手に使えば大変便利なサービスです。

しかし、使い方を間違えたら多重債務に陥るばかりか自己破産につながることも。

もちろん、非常時にカードローンが使えること、その他にもお金を借りる方法を知っておくことは悪いことではありません。

どんなサービスも使い方次第です。

ただし、借りることなく済めばそれに越したことはないでしょう。

そのためにも、お金を稼ぐための仕組みを作ることも忘れないでください。